“オンラインカジノ”は違法？合法？逮捕・摘発事例や弁護士の見解など詳しく解説！

日本では賭博が禁止されており、国内でのカジノ運営・利用は「違法」です。

ではオンラインカジノはどうなのでしょうか？

「オンカジって違法なのでは」
そう考える方も少なくないことでしょう。

この記事ではオンラインカジノの法律上の扱いについて、過去の事例や専門家の意見を交えながら解説いたします。

知っておくべき「法律」と「オンラインカジノ」の関係

当然のことながら、日本において賭博は犯罪です。金銭を品物を賭けたギャンブルは賭博罪（賭博及び富くじに関する罪）に抵触し、例外的に許諾されているもの（パチンコや宝くじなど）をのぞいて禁止されています。

ではオンラインカジノも賭博罪が適用されるのでしょうか？

ここからはオンカジと賭博に関する法律について解説していきます。

【賭博罪】とは？賭博に関する罰則と法律

オンラインカジノと法律について解説する前に、まずは賭博罪について詳しく解説いたします。

賭博罪と一口に言っても、具体的には3つのカテゴリに分けられています。

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・単純賭博罪
⇒50万円以下の罰金または科料

賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供するものを賭けたにとどまるときは、この限りでない。
引用：刑法第185条｜e-Gov

賭博を行った芸能人が逮捕された…といったニュースが流れたりしますが、そのような場合は基本的に単純賭博罪が適応されます。消費できる飲食物等を賭ける場合は罪に問われません。

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・常習賭博罪
⇒3年以下の懲役

常習として賭博をした者は三年以下の懲役に処する。
引用：刑法第186条1項｜e-Gov

単純賭博罪と違って常習的に賭博を行っていた場合に適用されます。この場合の「常習」は、金額や前科、賭博行為の回数などから総合的に判断して決定されます。

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・賭博場開帳等図利罪
⇒3ヵ月以上5年以下の懲役

賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。
引用：刑法第186条2項｜e-Gov

単純賭博罪、常習賭博罪と異なり、賭博を自ら開いて宣伝した人間に適用されます。国内で賭博に興じる施設（カジノ等）を用意するのはもちろん、電話による野球賭博の運営もこれにあたります。

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※賭博罪にはこのほかにも「富くじ罪」がありますが、これは本筋とは無関係なので割愛いたします。

海外のカジノを日本で遊ぶ場合の法律はない

さて、以上でざっくり解説した通り、日本には「賭博罪」があり表立って金銭を賭けるギャンブルはできません。ですが、日本人がラスベガスやマカオのカジノで遊んでも罪に問われることはありませんよね。

賭博に関する罪はあくまでも日本国内でのみ通用するもので、海外のカジノで遊んでも罪に問われることはありません。ここがミソです。

オンラインカジノはほとんどが、海外の運営会社、海外のサーバーで運営されています。

たとえば以下がエルドアカジノの運営情報。

運営会社	GLOBAL SYSTEM TECHNOLOGIES INC.
運営会社所在地	British Virgin Island(イギリス領ヴァージン諸島)
サポート部所在地	フィリピン
サーバー所在地	アメリカデラウェア州ドーバー
ライセンス	キュラソー/カナワケ

海外で運営されているオンラインカジノは、海外のカジノ同様日本の法律が適用されない領域となっています。ゆえにカジノそのものを賭博場開帳等図利罪に問うことは難しいのが現状。

そもそも賭博に関する法律は、インターネットで遊ぶカジノなど存在しない時代からあるもので、海外のオンラインカジノをプレイすることについては想定されていません。

つまりはオンラインカジノに関する法律が存在しないのです。

日本には罪刑法定主義というものがあり、法律に明記されていない事項では逮捕されないのが原則となっています。

犯罪として処罰するためには、何を犯罪とし、これをいかに処罰するかをあらかじめ法律により明確に定めておかなければならない、という近代刑法上の基本原則。

罪刑法定主義-コトバンク

また、この他の理由でも、日本でオンラインカジノを遊ぶプレイヤーを罪に問うことは難しいとされています。以下ではオンカジを取り巻く法律の現状についてより詳しく解説しています。

オンラインカジノの違法性を問うことが難しい現状

こちらの動画の5;43～、オンラインカジノの違法性について語られています。

弁護士が声を大にして「処罰に値する違法性はない」と言っているのが印象的ですね。

対抗法の原則がある

なぜこのように言われているかというと、賭博に関する法律の根幹に「対抗法」と呼ばれる決まりがあるからです。賭博を禁止する法律はそもそも、賭けを行っている胴元を裁くことを前提として作られており、逆にいえば胴元が裁かれないかぎりプレイヤーを裁くこともまた難しくなります。

このように、オンラインカジノの違法性を問うことが難しいのが現状です。もし逮捕して起訴したとしても不起訴となる可能性が高いとされています。

不起訴となる可能性が高く、検察が起訴したがらない

後述しますが、オンラインカジノの利用者が逮捕された事例があります。これは最終的には不起訴となっています。

理由に関しては前述の通り、「胴元（カジノ）を罰することができない」ためにオンラインカジノの違法性を問うことが難しいためです。

検察は基本的に勝てる裁判しか起訴したがりません。すでに不起訴となった事例のあるオンラインカジノについて、再度起訴されて処罰される可能性は極めて低いといえます。

確かに、起訴されなくても逮捕され、長期間拘留される可能性はあります。

こちらの動画内で指摘しているのは「不起訴になったとしても長期間拘留される」というリスクについてです。

しかしこれについては、逮捕される可能性はかなり低いと言われています。

海外で運営されているので、カジノ利用の証拠を揃えにくい

オンラインカジノは先ほどからお話している通り、ほとんどが海外の企業が運営しています。またサーバーの所在地も海外の、賭博が合法とされている国にあります。

警察がその調査権限を行使できるのは国内のみで、海外の運営主体に対しては無力です。

そのため、オンラインカジノを利用している証拠を揃えられません。

また仮に証拠を押さえて逮捕できたとしても、起訴すればおおよその場合不起訴となります。

ゆえに逮捕されるケースは少ないのです。

【まとめ】オンラインカジノは法律のない「グレーゾーン」

合法……と言いたいところですが、はっきりと合法とは言い切れません。

あくまでも現状、「違法という扱いにならない」グレーゾーンとなっています。

今現在は安全に遊べるのですが、カジノを取り巻く環境が変化する可能性もあるので状況をみながら楽しむことをおすすめします。

【重要】オンラインカジノで逮捕・摘発された事例

ここまでオンラインカジノが違法には当たらないこと、また逮捕される可能性は低く万が一起訴されたとしても不起訴となる点について解説いたしました。

しかし以前、オンラインカジノのプレイヤーが逮捕された事例があります。

プレイヤーが逮捕されたことがある、と聞いて不安に思った方……ご安心ください。

実はこの事例は、むしろオンラインカジノの安全性を知らしめる結果となりました。

「スマートライブカジノ」のプレイヤー3名が逮捕

ネットカジノ客の男３人を逮捕　海外の会員制サイト「スマートライブカジノ」利用　 https://t.co/ZKihvxIuPr

— 産経ニュース (@Sankei_news) March 10, 2016

2016年「スマートライブカジノ」というオンラインカジノのプレイヤー3名が常習賭博罪の容疑で逮捕される事件がありました。このことはオンカジ界隈にとってかなり衝撃的なニュースとなりました。

逮捕者3名のうち1名が不起訴を勝ち取る

スマートライブカジノのプレイヤーのうち、逮捕者は3名でしたが、うち2名は略式起訴（正式な手続きを簡略化した起訴方法）を受け入れて20万円ほどの罰金を支払いました。

しかし、1名のプレイヤーが裁判で争う意思をみせ、賭博に強い弁護士を雇いました。

その結果、不起訴を勝ち取ることに成功。

以降、オンラインカジノは「処罰に値しない」という見解が一般的になりました。

さて、ではそもそも逮捕へと至った理由はなんなのでしょうか？

プレイヤーが逮捕された理由とは

前述の通り、オンラインカジノに関する法律は存在しません。にもかかわらず、なぜプレイヤー3名は逮捕されたのでしょうか？その理由として考えられるのが以下です。

日本人ディーラーを起用したライブカジノが存在した

まず第一の理由として考えられているのが、スマートライブカジノに日本人ディーラーが存在していたことです。またライブカジノの開催時間も日本時間に合わせていたため、「日本人向けのギャンブルを遊んだ」と判断され逮捕へと至りました。

SNS・ブログなどにオンラインカジノの勝利金について書いていた

次に理由として考えられるのが、ブログ等にオンラインカジノで得た勝利金を書き込んでいたことです。逮捕者はライブカジノ内のチャットを利用しており、またSNS等でその様子を公開していました。これにより個人情報を紐づけることが可能となった点も、逮捕へと至った要因として挙げられます。

オンラインカジノに対するけん制

最後に考えられるのがオンラインカジノに対するけん制です。逮捕者が出たということを世間に知らしめることでオンラインカジノへの抑止力としたかった、そのために事例を作ったのではないかと言われています。

【担当弁護士の見解】不起訴となった理由とは

この裁判に関わり、プレイヤー側の弁護士として活躍したのが津田 岳宏という人物です。

この方はこちらの動画にも出演されていますね。

Twitter⇒津田弁護士さん (@ttsuda2) / Twitter

裁判で争った結果、不起訴となりました。理屈は以下。

以上が弁護士による見解であり、これによりプレイヤーが罰せられることはありませんでした。

【まとめ】これ以降、オンラインカジノに違法性はないという見解が一般的に

結果的にプレイヤーが不起訴となったことで、むしろ「オンラインカジノを違法とすることは現状難しい」という見解が一般的になりました。

しかしながら、やはりまだまだグレーゾーンの域を出ておらず、今後の動き次第でオンカジを取り巻く環境は変化すると言われています。注意しながら遊ぶ必要があると言えましょう。

【注意】日本でオンラインカジノをプレイして違法になる場合

オンラインカジノによる逮捕事例は、結果的にプレイヤー側の勝利に終わっています。賭博を専門とする弁護士は、「オンカジは罰則に値することはない」と明言しており、基本的には遊んでも問題ありません。

しかしながら、注意しなければならない点もあります。

以下では、オンラインカジノで遊んで逮捕されるケースについてまとめました。

日本で運営されているオンラインカジノは違法

先ほどからお話している通り、オンラインカジノは海外の運営会社・海外のサーバーで運営されているため日本の法律が及ばず、胴元を裁くことができないためプレイヤーも裁かれないというのが大まかな理屈です。

ではもしオンカジが「日本」の会社によって運営されていた場合どうなるでしょうか？

その場合は日本の法律が適用されるため、胴元を裁くことが可能になります。そして、胴元が罪に問われるということはプレイヤーも罰せられるということです。

ほとんどのオンラインカジノが運営会社を明らかにしており、海外の企業が運営していることが分かります。また賭博が合法とされている国のライセンスを取得しているため、合法的に運営されていることは疑いの余地もありません。

しかし、なかには所在地やライセンスを偽って運営しているようなカジノも僅かながら存在します。「ドリームカジノ」がその最も有名な例です。

海外のカジノと偽っていた「ドリームカジノ」の運営者が逮捕

ドリームカジノは、キュラソーからの営業許可を受けて運営されている海外法人によるオンラインカジノでした。しかし実質的な運営会社は大阪にあり、運営者の計5名が逮捕されることとなりました。

プレイヤーの資金に関しては、別のカジノサイトが肩代わりする形となりました。

逮捕容疑は、共謀し、大阪市天王寺区に事務所を設けオンラインカジノ「ドリームカジノ」を運営し、平成２５年１２月～今年３月、サイト上で複数回にわたり不特定多数の客を相手に、ポーカーの賭博をしたとしている。

オンラインカジノ運営業者を逮捕　全国初…国内運営と判断 – 産経ニュース (sankei.com)

このように、海外で運営していると偽って日本国内に所在地があるカジノが存在しないとも限りません。そのようなオンラインカジノで遊んだ場合、プレイヤーが罰せられる危険性は充分にあります。

このような違法性の高いカジノに引っかからないため、以下の点に注意してオンラインカジノを選びましょう。

運営会社・サーバーの所在地

運営会社やサーバーの所在地が日本の場合、賭博罪が適用されることとなります。そのため、オンラインカジノで遊ぶ際は運営会社を調べ、その所在地について知っておく必要があるのです。

たとえば以下のオンラインカジノは海外の会社が運営しており、所在地も海外にあります。

ベラジョン	運営会社：Breckenridge Curacao B.V. 登録住所：36 Julianaplein, Willemstad, Curaçao 詳細ページ
エルドアカジノ	運営会社：GLOBAL SYSTEM TECHNOLOGIES INC. 登録住所：Sea Meadow House,Blackburne Highway,P.O.Box 116 Road Town,Tortola,British Virgin 詳細ページ
インターカジノ	運営会社：Breckenridge Curacao B.V. 登録住所：36 Julianaplein, Willemstad, Curaçao 詳細ページ
カジ旅	運営会社：Sweetspot N.V. 登録住所：Fransche Bloemweg 4, Willemstad, Curacao 詳細ページ
レオベガス	運営会社：LeoVegas AB 登録住所：Level 7, The Plaza Business Centre, Bisazza Street, SLM1640, Sliema, Malta 詳細ページ

ライセンスの有無

オンラインカジノを運営する上で、ライセンスは不可欠となっています。

ライセンスはオンラインカジノが合法とされている国の政府、もしくはライセンス発行機関が公平さや資金力などを審査し、発行します。これがあってはじめて運営可能になるのです。

ライセンスに関する記述のないカジノは、合法的に運営されていない可能性があります。

ベラジョンであればこのように、サイトの左下にライセンスが記載されています。

オンラインカジノに登録する際は、必ずライセンスをチェックしましょう。

オンラインカジノの”ライセンス”について解説！運営に不可欠のライセンスと発行国を紹介

 

日本人向けサービスに偏っていないか

運営会社情報を明かしておりライセンスを取得していても、日本人向けのサービスに偏っているカジノは怪しいと言えます。

たとえば「言語の切り替え」が可能かどうかは、オンラインカジノを選ぶ際にはかなり重要な要素であると言えます。

また海外でCMが放映されている、海外勢向けのTwitterアカウントがある、なども安全なオンラインカジノを選ぶ際の基準です。

これらの点も可能であれば確認しておきましょう。

店舗型のカジノ（インカジ）は違法

インカジは「インターネットカジノ」の略です。

いわゆる裏カジノの一種で、店内の個室に設置されたPCでゲームをプレイするため、このような名前で呼ばれています。オンラインカジノのようなゲームを、店舗内の端末で遊ぶことができるお店です。

その場でチップと交換でき、オンラインカジノのように入金・出金に時間を取られないというのが特徴となっています。

このようなカジノは、遊ぶ場を提供している店舗が賭博場開帳等図利罪に該当します。ゆえにプレイヤーも罰せられることに…。

インカジでは絶対に遊ばないでください。

店舗型の「カジノ」にも注意

インカジのほかに、店舗にてバカラやブラックジャックなどの賭博を提供する闇カジノ・裏カジノも存在します。

日本の主要な歓楽街にひっそりとある闇カジノ・裏カジノは、むろん賭博場開帳等図利罪にあたります。さらに、反社会的勢力がバックにおり、足を踏み入れること自体かなり危険です。

絶対に利用しないようにしましょう。

【裏カジノ・闇カジノ】についてもっと詳しく

裏カジノ・闇カジノについてはこちらの記事で詳しく解説しております。

闇カジノ・裏カジノの場所や行き方、イカサマなど…徹底解説！！

オンラインカジノに関するサービスを日本で提供する

このサイトをご覧の方のなかにまさかいるとは思いませんが、オンラインカジノに関わる決済サービスを日本国内にて提供すると処罰の対象になる可能性があるので注意しましょう。

過去にNetBanQというサービスを提供していた運営者が逮捕されました。

決済サービスNetBanQの運営者が逮捕

NetBanQはオンラインカジノに対し入出金が行える決済サービスでした。運営を行っていたのは日本人で、要するにエコペイズやヴィーナスポイントなどの電子決済サービスを、オンカジユーザー向けに提供していたのです。

NetBanQを運営していた人物は2016年に逮捕されました。

一体なぜ逮捕されたのでしょうか？

日本でオンカジに関わる決済サービスの提供はできない

決済サービスの提供は、第三者にオンラインカジノを利用できる環境を提供していたということにもなります。つまり、「賭博場開張図利罪」に該当する行為とみなされるわけです。

オンラインカジノなど賭博の場を提供していなくても、それに付随するサービスによって間接的に「オンラインカジノを遊べる環境を提供する」ことで、このように「賭博場開張図利罪」に該当する恐れがあります。

他にもこんなケースに注意

このほかにも、以下のようなケースは罪に問われる可能性があるため、注意しましょう。

警察の前で遊ぶ

オンラインカジノで遊んでいるところを警察に見つかると、現行犯で逮捕される可能性があります。警察がオンラインカジノのプレイヤーを逮捕できない理由として、「カジノを利用している証拠を押さえられない」というのを挙げましたが、現行犯の場合証拠は目の前にあるわけです。

もちろん逮捕されても不起訴になるのは目に見えていますが、長時間拘束される可能性があるためできるだけ避けたいという方がほとんどだと思います。

可能な限り、公共の場でオンラインカジノをプレイしないようにしましょう。またSNSやブログ等でもオンラインカジノで遊んでいることは極力言わないほうが無難です。

勝利金を納税しない

オンラインカジノの勝利金を納税しない場合、脱税にあたります。具体的には、1年間で50万円以上の利益を出したユーザーは納税の義務が発生するので、必ず確定申告を行って納税してください。

バレないでしょ……と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、オンラインカジノはパチンコと異なり、銀行振込にて勝利金を受け取ることになります。そのため記録がつくので、脱税しているのがバレバレです。

オンラインカジノと納税についてはコチラの記事で解説しています。

オンラインカジノの勝利金は税金の対象？確定申告の際は注意！

他人のアカウントで遊ぶ・貸し出す

オンラインカジノのアカウントを他人に貸す行為は、賭けを行う環境を提供するも同義です。そのため賭博場開張図利罪に該当します。

そしてこの場合、賭けを提供している人間が罪に問われるため、アカウントを借りて遊んだプレイヤーもまた罪に問われることに…。

アカウントの貸し借りは絶対に止めましょう。

【まとめ】オンラインカジノを遊んでも安全！でも遊ぶ際は注意！

以上がオンラインカジノで遊ぶ際の注意点です。

これらのことに気を付けて楽しく遊びましょう。

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人気・認知度	4
使いやすさ	4
ボーナス	5
安全性	4.5
取り扱いゲーム数	4.5
サポート	4

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